2006.11.15

Google Book Library Projectにヴァージニア大参加

Googleが様々な影響を及ぼしながら行っている書籍電子化プロジェクト,「Google Book Search」には,多くの図書館も参加しています。
「Google Book Library Project」

今回,この参加協力図書館に新たに米ヴァージニア大図書館が参加することになったそうです。

「The University of Virginia Library Joins the Google Books Library Project」(*英文) --Google Press Release2006.11.14--

「Google Books Library Project: UNIVERSITY OF VIRGINIA JOINS LEADING RESEARCH LIBRARIES IN PARTNERSHIP WITH GOOGLE TO INCREASE DISCOVERY OF KNOWLEDGE -- AND TO OFFER LIBRARY BOOKS TO GLOBAL AUDIENCE」(*英文) --University of Virginia Library2006.11.14--

 「University of Virginia Library」サイトへ

同大図書館が所蔵する書籍のうち,歴史や人文科学系の書籍を対象としてデジタル化を行うようです。また,すでにパブリックドメインとなっている書籍については,所蔵書籍が自由に閲覧可能となります。

いろいろと問題を抱えつつも,着実に進んでいます。

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オンライン版『日本国語大辞典』

いよいよ,です。

小学館が発行する国内最大級の日本語辞書『日本国語大辞典』が,2007年夏からオンライン版の提供を開始するそうです。

(報道記事)
「「日本国語大辞典」来夏からWebに」 --ITmediaニュース2006.11.14--

オンライン版は,現在も多様な辞書事典類のオンライン版を提供しているDBサービス,「ジャパン・ナレッジ」経由で提供される予定。

今回のオンライン版提供(デジタル化)の理由は,「Windows vista環境になり,unicodeサポート環境が整ったため」という面もあるようです。
JIS外字で利用できるオンライン日本語辞書。楽しみです。

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2006.11.14

紀伊國屋,図書館向けデジタル和書コンテンツ販売へ

紀伊國屋書店が,図書館向けの電子化図書(コンテンツ)の販売を,来年度を目標に開始するそうです。

「紀伊國屋書店、電子化した和書を図書館向けに販売」 --PC Online2006.11.14--

記事によると,紀伊國屋書店がベンダーとなっている電子化洋書閲覧サービス「Net Library」のコンテンツに,和書のコンテンツを追加する形でサービス提供されるようです。
基本的には,図書館が購入した書籍コンテンツを,図書館ユーザID単位でオンライン利用可の状態におくようです。よって,冊子体と同様,同時アクセスには複数冊分のコンテンツ購入が必要になります。

サービスは2007年度開始予定で,国内出版社50社,1,300タイトルの参加が見込まれています。

実際にNetLibraryでの洋書閲覧を活用している図書館にとっては,さらに活用の幅が広がるのではないでしょうか。

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Google Earthで古地図コンテンツ

Google Earthでは,今までも月面などのコンテンツなどを追加したりしていましたが,今回,「Geography Awareness Week」(地図週間)に合わせて,17世紀以降の古地図コレクション「David Rumsey Collection」をコンテンツに追加しています。

「Google Celebrates Geography Awareness Week with New Innovations for Google Earth」(*英文) --Google Press Release2006.11.13--

(報道記事)
「「Google Earth」に地図収集家の古地図コレクションなど追加」 --インプレス2006.11.14--
「Google Earthで17世紀にタイムスリップ」 --ITmediaニュース2006.11.14--

追加されたコンテンツには,1790年のカッシーニ古地図や,アフリカ・アジア地域の古地図なども含まれています。

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2006.11.13

先祖の検索

家系などに関する調査や質問などは意外とあるものですが,このようなデータベースがあると便利なのでしょう。
米国で家系図調査などをオンライン提供しているAncestry社が,米国への移民船船客名簿のデジタル・データベース化を完了し,サービス対象とするそうです。

「Ancestry.com Releases the World's Largest Online Collection of U.S. Historical Immigration Records」(*英文) --MyFamily.com2006.11.09--

(報道記事)
「先祖のアメリカ移住時の情報をオンラインで検索」 --ITmediaニュース2006.11.13--

記事によると,今回作成された「U.S. Immigration Collection」データベースの収録および検索対象となっているのは,1820年から1960年までの移民船乗船名簿のデータで,移民局の置かれたエリス島の記録の他,西海岸をも含む移民船到着港約100港のデータを含んでいます。
対象となっている延べ人数は約1億人に上ります。

今月中は同社のサイトから無料で検索することが出来ますが,詳細結果については会員登録が必要となります。

移民の国,米国。
自らのルーツをたどるという検索は,教育現場でもよく行われる事例でもあります。活用方法が楽しみでもあります。

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2006.11.08

情報源は「Web検索」

個人的には大変気になる結果です。

国内の調査会社ガードナー ジャパンが行った調査によると,国内のビジネスマンが利用する情報源のうち最も利用している情報源が,“検索で得られるウェブ情報源”という結果になり,図書,雑誌類の紙媒体情報源およびTV等のマスコミ情報源を上回ったそうです。

「Web検索情報が新聞・書籍・雑誌等を上回る:ビジネスマンの情報源」(*pdf) --ガードナージャパンプレスリリース2006.11.08--

(報道記事)
「日本のビジネスマン、仕事の情報源は「Web検索」がトップ 新聞・書籍を上回る」 --ITmediaニュース2006.11.08--

調査結果によると,国内のビジネスマンが利用する情報源は,

  1. 「検索サイトを介して得られる情報」(78.7%)
  2. 「新聞・書籍・雑誌類」(74.8%)
  3. 「会社資料(報告書類)」(64.1%)
  4. 「講演会・セミナー」(54.6%)
などとなっています。
また,8番目に「検索サイトでのみ提供されている情報」という項目で,いわゆる「ポータルサイトにおける各機能・情報」が上がっています。
いずれにせよ,「検索エンジンによる検索結果」から得られる情報が,利用する情報源の主となっており,「検索エンジン」への依存度が大変高まっていることを表しています。

様々な調査などでも取り上げられておりますが,一方で「検索エンジンにおける検索の仕組み/順位表示」などについては,特に意識せずに利用している者も多くいる現状でもあります。
いわゆる「Google八分」などいう問題も取り上げられておりますが,“探せないモノは,無いモノ”という意識があるのも現実です。「検索エンジン」のインデックスDBの社会的価値,そして利用する側の「情報リテラシー」を強く意識せざるを得ない結果でもあります。

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2006.11.07

国内Web利用者の年齢構成

米調査会社Nielsen//NetRatingsの日本合弁会社,ネットレイティングス社が,国内インターネット利用状況などをまとめた『ネットレイティングス・データクロニクル2006』を発表し,その中でインターネット利用人口における年齢構成において,2000年からの6年間で20歳代が占める割合が半減したという結果を明らかにしています。

「≪データクロニクル2006・ファクトシート≫2000年から2006年の6年間でウェブ利用者の年齢構成に大きな変化
20代の構成比が半減、中高年齢層や10代は着実に増加」
 --ネットレイティングス2006.11.07--
(PDF版)
 「≪データクロニクル2006・ファクトシート≫2000年から2006年の6年間でウェブ利用者の年齢構成に大きな変化
20代の構成比が半減、中高年齢層や10代は着実に増加」
(*PDF)

データによると,2000年4月時点での20歳代利用者年齢構成は23.6%であったのに対し,2006年3月時点では11.9%まで構成比を落としています。
利用人口自体は増加しており,20歳代が減少した一方で40歳代の利用者が19.5%から24%へと増加しています。
また,19歳未満の利用者や50歳代以上の利用者割合も増加しており,「20歳代が利用しなくなった」というわけではなく,「幅広い年代がインターネットを利用している」ということの現れとなっています。

それでも60歳以上の利用者は全体の7.4%でしかなく,年齢というディバイドはまだ健在です。
なお性別によるディバイドはやや狭まり,構成比は男性55.5%,女性45.5%となっています。

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新しいWeb研究調査会,発足

現在のインターネットサービスの代表格である「WWW(World Wide Web)」の基本的な仕組み「ハイパーテキスト」の考案開発者,Berners-Lee氏と,米MITおよび英Southampton大が,Webの発展基盤となる技術や社会的問題について取り組む研究調査会,「Web Science Research Initiative(WSRI)」を結成,発足したそうです。

「Southampton and MIT launch Web Science collaboration」(*英文) --WSRI2006.11.02--

 「Web Science Research Initiative」サイトへ

(報道記事)
「WWWの父、Web研究調査会を結成――米英2大学が提携」 --ITmediaニュース2006.11.04--

「Web2.0」という言葉も氾濫する現在,多面的な調査研究活動を取り扱う団体の動向が楽しみでもあります。

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2006.11.02

Webサイト数,1億件突破

英国の調査会社Netcraftによると,世界中のウェブサイト数が,06年10月に1億サイトを突破したそうです。

「November 2006 Web Server Suveys」(*英文) --Netcraft2006.11.01--

Netcraftの調査結果はサーバおよびドメインに基づく推計値ですが,2006年11月頭において101,435,253サイト(1億0143万5253サイト)が世界中に存在するそうです。
同社が調査を開始した1995年8月時点では,わずか18,957サイト(ホスト)しか無かったものが,わずか10年強で5000倍以上に増えているということになります。
ページ単位ではなくサイト単位ですので,実際のウェブコンテンツ数はわかりませんが,GoogleやYahooが200億~300億のインデックス数を持つことを考えると,1サイトあたりのページ数は結構多いのでしょう。
(SEのインデックス数にはウェブページ以外も含みますので,一概には言い切れませんが)

同社のグラフでは同時に"active sites"のデータも出ていますが,これは全体の半数ばかり。作成されたものの,その後更新もされないサイトや,ほとんどアクセスのないサイトも数多いようです。

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2006.11.01

タワーレコードがオンライン書籍販売に本格参入

本家は大変なようですが,国内タワーレコードは元気なのでしょうか。

視聴覚資料販売店のタワーレコード社は,自社のオンライン店舗@TOWERでの書籍販売を,10/31から本格化させました。

「タワーレコードのオフィシャル・Eコマースサイト「@TOWER.JP」にて 本格的な書籍販売サービスを2006年10月31日(火)よりスタート」(*pdf) --タワーレコードプレスリリース2006.10.31--

書籍自体は,業務提携を結んだ八重洲ブックセンターから提供を受けるそうです。国内販売書籍および雑誌類,約60万タイトルを提供可能としています。

以前から視聴覚資料の関連書籍などは取り扱っていましたが,今回の本格参入でamazonなどと同様に,印刷体・非印刷体を含めた多様なメディアを取り扱い販売するオンラインショップとなりました。
初年度の売り上げ目標を20億円とする強気の展開ですが,既存の顧客のみならず新規顧客をどれだけ獲得できるかがポイントとなりそうですね。
書籍類のオンライン購入はかなり増加しているものの,既存のオンライン店舗等での顧客が新しいサービスを利用するには,それなりの理由が必要です。在庫や配送などは言うまでもなく,@TOWERならではの特徴を出して行くことが,成功への道となることでしょう。
実際,今後の予定として“、洋書などの取り扱いを進めるとともに、両社の得意分野におけるノウハウをフル活用し、オリジナル商品の開発、音楽商材と書籍商品を組み合わせたセールスプロモーションなどを共同で実施していく予定です。”とのコメントもありますので,ここから先,既存のサービスとどのように差別化を図ってゆくのかが楽しみでもあります。
近日中に本館ポータルの表記もこれに合わせます。他でポータル等を運用の方もご参考までに。

-----関連?報道-----
オリコン社は,PC向けの音楽配信サービスから撤退するそうです。既存のサービスとの競争に勝てなかったようですね…。
「当社PC音楽配信サービス終了のお知らせ」 --オリコンダウンロード2006.11.01--

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