Google Book Library Projectにヴァージニア大参加

Googleが様々な影響を及ぼしながら行っている書籍電子化プロジェクト，「Google Book Search」には，多くの図書館も参加しています。
＞「Google Book Library Project」

今回，この参加協力図書館に新たに米ヴァージニア大図書館が参加することになったそうです。

＞「The University of Virginia Library Joins the Google Books Library Project」（*英文）　--Google Press Release2006.11.14--

＞「Google Books Library Project: UNIVERSITY OF VIRGINIA JOINS LEADING RESEARCH LIBRARIES IN PARTNERSHIP WITH GOOGLE TO INCREASE DISCOVERY OF KNOWLEDGE -- AND TO OFFER LIBRARY BOOKS TO GLOBAL AUDIENCE」（*英文）　--University of Virginia Library2006.11.14--

　＞「University of Virginia Library」サイトへ

同大図書館が所蔵する書籍のうち，歴史や人文科学系の書籍を対象としてデジタル化を行うようです。また，すでにパブリックドメインとなっている書籍については，所蔵書籍が自由に閲覧可能となります。

いろいろと問題を抱えつつも，着実に進んでいます。

オンライン版『日本国語大辞典』

いよいよ，です。

小学館が発行する国内最大級の日本語辞書『日本国語大辞典』が，2007年夏からオンライン版の提供を開始するそうです。

（報道記事）
＞「「日本国語大辞典」来夏からWebに」　--ITmediaニュース2006.11.14--

オンライン版は，現在も多様な辞書事典類のオンライン版を提供しているDBサービス，「ジャパン・ナレッジ」経由で提供される予定。

今回のオンライン版提供（デジタル化）の理由は，「Windows vista環境になり，unicodeサポート環境が整ったため」という面もあるようです。
JIS外字で利用できるオンライン日本語辞書。楽しみです。

紀伊國屋，図書館向けデジタル和書コンテンツ販売へ

紀伊國屋書店が，図書館向けの電子化図書（コンテンツ）の販売を，来年度を目標に開始するそうです。

＞「紀伊國屋書店、電子化した和書を図書館向けに販売」　--PC Online2006.11.14--

記事によると，紀伊國屋書店がベンダーとなっている電子化洋書閲覧サービス「Net Library」のコンテンツに，和書のコンテンツを追加する形でサービス提供されるようです。
基本的には，図書館が購入した書籍コンテンツを，図書館ユーザID単位でオンライン利用可の状態におくようです。よって，冊子体と同様，同時アクセスには複数冊分のコンテンツ購入が必要になります。

サービスは2007年度開始予定で，国内出版社50社，1,300タイトルの参加が見込まれています。

実際にNetLibraryでの洋書閲覧を活用している図書館にとっては，さらに活用の幅が広がるのではないでしょうか。

Google Earthで古地図コンテンツ

Google Earthでは，今までも月面などのコンテンツなどを追加したりしていましたが，今回，「Geography Awareness Week」（地図週間）に合わせて，17世紀以降の古地図コレクション「David Rumsey Collection」をコンテンツに追加しています。

＞「Google Celebrates Geography Awareness Week with New Innovations for Google Earth」（*英文）　--Google Press Release2006.11.13--

（報道記事）
＞「「Google Earth」に地図収集家の古地図コレクションなど追加」　--インプレス2006.11.14--
＞「Google Earthで17世紀にタイムスリップ」　--ITmediaニュース2006.11.14--

追加されたコンテンツには，1790年のカッシーニ古地図や，アフリカ・アジア地域の古地図なども含まれています。

先祖の検索

家系などに関する調査や質問などは意外とあるものですが，このようなデータベースがあると便利なのでしょう。
米国で家系図調査などをオンライン提供しているAncestry社が，米国への移民船船客名簿のデジタル・データベース化を完了し，サービス対象とするそうです。

＞「Ancestry.com Releases the World's Largest Online Collection of U.S. Historical Immigration Records」（*英文）　--MyFamily.com2006.11.09--

（報道記事）
＞「先祖のアメリカ移住時の情報をオンラインで検索」　--ITmediaニュース2006.11.13--

記事によると，今回作成された「U.S. Immigration Collection」データベースの収録および検索対象となっているのは，1820年から1960年までの移民船乗船名簿のデータで，移民局の置かれたエリス島の記録の他，西海岸をも含む移民船到着港約100港のデータを含んでいます。
対象となっている延べ人数は約1億人に上ります。

今月中は同社のサイトから無料で検索することが出来ますが，詳細結果については会員登録が必要となります。

移民の国，米国。
自らのルーツをたどるという検索は，教育現場でもよく行われる事例でもあります。活用方法が楽しみでもあります。

情報源は「Web検索」

個人的には大変気になる結果です。

国内の調査会社ガードナー　ジャパンが行った調査によると，国内のビジネスマンが利用する情報源のうち最も利用している情報源が，“検索で得られるウェブ情報源”という結果になり，図書，雑誌類の紙媒体情報源およびTV等のマスコミ情報源を上回ったそうです。

＞「Web検索情報が新聞・書籍・雑誌等を上回る：ビジネスマンの情報源」（*pdf）　--ガードナージャパンプレスリリース2006.11.08--

（報道記事）
＞「日本のビジネスマン、仕事の情報源は「Web検索」がトップ　新聞・書籍を上回る」　--ITmediaニュース2006.11.08--

調査結果によると，国内のビジネスマンが利用する情報源は，

1. 「検索サイトを介して得られる情報」（78.7％）
2. 「新聞・書籍・雑誌類」（74.8％）
3. 「会社資料（報告書類）」（64.1％）
4. 「講演会・セミナー」（54.6％）

などとなっています。
また，8番目に「検索サイトでのみ提供されている情報」という項目で，いわゆる「ポータルサイトにおける各機能・情報」が上がっています。
いずれにせよ，「検索エンジンによる検索結果」から得られる情報が，利用する情報源の主となっており，「検索エンジン」への依存度が大変高まっていることを表しています。

様々な調査などでも取り上げられておりますが，一方で「検索エンジンにおける検索の仕組み／順位表示」などについては，特に意識せずに利用している者も多くいる現状でもあります。
いわゆる「Google八分」などいう問題も取り上げられておりますが，“探せないモノは，無いモノ”という意識があるのも現実です。「検索エンジン」のインデックスDBの社会的価値，そして利用する側の「情報リテラシー」を強く意識せざるを得ない結果でもあります。

国内Web利用者の年齢構成

米調査会社Nielsen//NetRatingsの日本合弁会社，ネットレイティングス社が，国内インターネット利用状況などをまとめた『ネットレイティングス・データクロニクル2006』を発表し，その中でインターネット利用人口における年齢構成において，2000年からの6年間で20歳代が占める割合が半減したという結果を明らかにしています。

＞「≪データクロニクル2006・ファクトシート≫2000年から2006年の6年間でウェブ利用者の年齢構成に大きな変化
20代の構成比が半減、中高年齢層や10代は着実に増加」　--ネットレイティングス2006.11.07--
（PDF版）
　＞「≪データクロニクル2006・ファクトシート≫2000年から2006年の6年間でウェブ利用者の年齢構成に大きな変化
20代の構成比が半減、中高年齢層や10代は着実に増加」（*PDF）

データによると，2000年4月時点での20歳代利用者年齢構成は23.6％であったのに対し，2006年3月時点では11.9％まで構成比を落としています。
利用人口自体は増加しており，20歳代が減少した一方で40歳代の利用者が19.5％から24％へと増加しています。
また，19歳未満の利用者や50歳代以上の利用者割合も増加しており，「20歳代が利用しなくなった」というわけではなく，「幅広い年代がインターネットを利用している」ということの現れとなっています。

それでも60歳以上の利用者は全体の7.4％でしかなく，年齢というディバイドはまだ健在です。
なお性別によるディバイドはやや狭まり，構成比は男性55.5％，女性45.5％となっています。

新しいWeb研究調査会，発足

現在のインターネットサービスの代表格である「WWW(World Wide Web)」の基本的な仕組み「ハイパーテキスト」の考案開発者，Berners-Lee氏と，米MITおよび英Southampton大が，Webの発展基盤となる技術や社会的問題について取り組む研究調査会，「Web Science Research Initiative（WSRI)」を結成，発足したそうです。

＞「Southampton and MIT launch Web Science collaboration」（*英文）　--WSRI2006.11.02--

　＞「Web Science Research Initiative」サイトへ

（報道記事）
＞「WWWの父、Web研究調査会を結成――米英2大学が提携」　--ITmediaニュース2006.11.04--

「Web2.0」という言葉も氾濫する現在，多面的な調査研究活動を取り扱う団体の動向が楽しみでもあります。

Webサイト数，1億件突破

英国の調査会社Netcraftによると，世界中のウェブサイト数が，06年10月に1億サイトを突破したそうです。

＞「November 2006 Web Server Suveys」（*英文）　--Netcraft2006.11.01--

Netcraftの調査結果はサーバおよびドメインに基づく推計値ですが，2006年11月頭において101,435,253サイト（1億0143万5253サイト）が世界中に存在するそうです。
同社が調査を開始した1995年8月時点では，わずか18,957サイト（ホスト）しか無かったものが，わずか10年強で5000倍以上に増えているということになります。
ページ単位ではなくサイト単位ですので，実際のウェブコンテンツ数はわかりませんが，GoogleやYahooが200億～300億のインデックス数を持つことを考えると，1サイトあたりのページ数は結構多いのでしょう。
（SEのインデックス数にはウェブページ以外も含みますので，一概には言い切れませんが）

同社のグラフでは同時に"active sites"のデータも出ていますが，これは全体の半数ばかり。作成されたものの，その後更新もされないサイトや，ほとんどアクセスのないサイトも数多いようです。

タワーレコードがオンライン書籍販売に本格参入

本家は大変なようですが，国内タワーレコードは元気なのでしょうか。

視聴覚資料販売店のタワーレコード社は，自社のオンライン店舗@TOWERでの書籍販売を，10/31から本格化させました。

＞「タワーレコードのオフィシャル・Eコマースサイト「@TOWER.JP」にて 本格的な書籍販売サービスを2006年10月31日（火）よりスタート」（*pdf）　--タワーレコードプレスリリース2006.10.31--

書籍自体は，業務提携を結んだ八重洲ブックセンターから提供を受けるそうです。国内販売書籍および雑誌類，約60万タイトルを提供可能としています。

以前から視聴覚資料の関連書籍などは取り扱っていましたが，今回の本格参入でamazonなどと同様に，印刷体・非印刷体を含めた多様なメディアを取り扱い販売するオンラインショップとなりました。
初年度の売り上げ目標を20億円とする強気の展開ですが，既存の顧客のみならず新規顧客をどれだけ獲得できるかがポイントとなりそうですね。
書籍類のオンライン購入はかなり増加しているものの，既存のオンライン店舗等での顧客が新しいサービスを利用するには，それなりの理由が必要です。在庫や配送などは言うまでもなく，@TOWERならではの特徴を出して行くことが，成功への道となることでしょう。
実際，今後の予定として“、洋書などの取り扱いを進めるとともに、両社の得意分野におけるノウハウをフル活用し、オリジナル商品の開発、音楽商材と書籍商品を組み合わせたセールスプロモーションなどを共同で実施していく予定です。”とのコメントもありますので，ここから先，既存のサービスとどのように差別化を図ってゆくのかが楽しみでもあります。
近日中に本館ポータルの表記もこれに合わせます。他でポータル等を運用の方もご参考までに。

-----関連？報道-----
オリコン社は，PC向けの音楽配信サービスから撤退するそうです。既存のサービスとの競争に勝てなかったようですね…。
＞「当社PC音楽配信サービス終了のお知らせ」　--オリコンダウンロード2006.11.01--

「知のコンシェルジェ」

データベース型の短所ともされている「通覧性」を，ある程度カバーすることが可能でしょうか。

日立システムアンドサービスが，百科事典データベース等の情報コンテンツを，専門家により体系化した情報をツリー状に表示させる機能を開発し，「ネットで百科 forブロードバンド」においてサービス実装するそうです。

＞「知のコンシェルジェ」説明サイトへ

（報道記事）
＞「Wikipediaに対抗？！日立システム開発のデジタル百科事典」　--日経新聞2006.10.30--
＞「百科事典の情報をツリー状に表示「知のコンシェルジェ」」　--ITmedia2006.10.30--

また，東京大学情報学環・学際情報学府がコンテンツ作成・追加に関わり，来年度から講義コンテンツとしても活用するそうです。

この機能を実装したサービス，「ネットで百科 forブロードバンド」では，11月からサービスを開始し，来年2007年3月まで無料で提供するそうです。活用してみたいですね。

＞「ネットで百科」サイトへ

＞「知のコンシェルジェ」サイトへ

自分のように，辞書・事典類を「読む」人にとっては嬉しい機能です。

オンライン医療健康情報源の典拠確認

驚く結果…とは言いませんが，現実として問題のある結果傾向です。

米Pew Internet & American Life Projectsの調査結果によると，2006年に医療・健康情報などをウェブ上で検索し入手した米国成人は全体の80％に上るが，検索エンジンを用いて検索するケースが1/3に上り，かつ入手した情報のソース（典拠）について確認を取っている人々は全体の1/4に過ぎないそうです。

＞「Online Health Search 2006」（*PDF／英文）　--Pew Internet2006.10.29--

PubMedとは言いませんが，医療関係情報の入手において，最初から専門サイトや専門DBを用いるケースはわずか27％。
検索エンジンなどの結果から得た情報に対して，情報提供者（出所・典拠）や情報更新日などについて，「常に確認する」と回答した者が15％，「大抵確認する」が10％，「たまに」「滅多にしない」「全くしない」と合わせると，実に75％，8500万人は情報源の信頼性について確認しないまま，医療情報を入手しています。
一方で，オンラインから得た医療情報が自らの体調管理や疾病対策に対して影響を与えた，という人々は58％にも及んでいます。
実際に「オンラインで得た医療情報により重大な被害を受けた」と回答した者は3％にしか過ぎないようですが，それでもこの「3％」という数字が意味する所は大きいと思います。

国内でも医療情報を扱うサイトも増えました。また，専門的に運営されていない医療情報も，検索エンジンなどで気軽に探すことができるのは，日本でも同じことです。
本当の意味での「情報リテラシー」，情報を使いこなし適切に評価する力が，さらに必要となってきています。

Wikipediaの訪問者が増加中

米のcomScoreによる9月期調査結果によると，世界での主要サイトの訪問者数が最も多かったサイトは，前回と同じくMicrosoft社のサイトであり，上位3サイトは変わらないものの「Wikipedia」と「YouTube」の訪問者数が顕著な伸びを示しているそうです。

＞「Media Alert: comScore Releases Worldwide Ranking of Top Web Properties」（*英文）　--comScore2006.10.26--

（報道記事）
＞「サイト訪問者数ランキング、首位はMS」　--ITmediaニュース2006.10.27--

全世界での15歳以上が9月にWebサイトを訪問した数（ユニークビジター数）は，約7億2675万。
最も訪問者が多かったMicrosoft社のサイトの訪問数が約5億，次いでYahoo!が約4億8千万，Googleが4億7千万，となっています。
この上位3サイトの順位は前回8月の調査から変わっていませんが，今回訪問者数ランキングで6位であった「Wikipedia」（訪問者数1億5485万），14位の「YouTube」（訪問者数8102万）については，前回8月調査と比較して12％以上の伸びを示しているそうです。

個人的に，Wikipediaの訪問者よりAmazonの訪問者数が少ない，という調査結果に少し意表をつかれました。

アクセシビリティへの未対応で提訴

米国の事例…とはいえ，気になることでもあります。

米国において，小売業者のウェブサイトが視覚障害者の利用に対応していないとして，提訴され訴訟が始まったそうです。

＞「視覚障害者に優しくないサイト、提訴される」　--ITmediaニュース2006.10.26--

記事によると，米のオンラインショップサイトを運営するTarget社のサイトがJawsなどの汎用読み上げソフトに対応しておらず，視覚障害者のアクセスを阻害しているとして提訴され，カリフォルニア州裁判所にて訴訟が進められることになったそうです。

根拠となる法は，米国のADA法(The Americans With Disabilities Act of 1990)（米国障害者法）で，またいわゆる「508条」への適用も含めて裁定されるのではないでしょうか。

国内でも，公共機関などに対しては「みんなの公共サイト運用モデル」が提示されていますし，多くの民間企業でもWeb Content Accessibility Guidelinesなどに沿ったアクセシビリティへの対応を進めているところでしょう。
未対応に対する訴訟，という一つの動きの中で，どのような判断が示されるのか気になるところではあります。

「Yahoogle!」

ある意味，特化されたメタサーチです。
Yahoo! JAPANと，Googleの検索結果を同時に表示させる，新しいメタサーチエンジン「Yahoogle!」の試行版が10/23から公開されました。

＞「Yahoogle!サービス開始」　--京和プレスリリース2006.10.23--
　＞「同pdf版」（*pdf）

　＞「Yahoogle!」サイトへ

Yahoo!およびGoogleそれぞれのAPIを使用してマージアップする方式です。
検索SEは個別に選ぶこともできますし，またIEおよびFireFoxのツールバーへの組み込みが可能です。

よく分からないというか謎なのが，作成しているのが損保会社だということ。
ある意味，興味深い事例です。

「The Future of the Internet II」

自分用の忘備録…。

Pew Internet & American Life Projectの調査報告，「The Future of the Internet II」が9/24付けで公開されていました。
*なお，「The Future of the Internet I」は05年1/9付けで公開済み

＞「The Future of the Internet II」（*pdf）　--Pew Internet2006.09.24--

The Future of the Internet II: A survey of technology thinkers and stakeholders shows they believe the internet will continue to spread in a “flattening” and improving world. There are many, though, who think major problems will accompany technology advances by 2020

[contents]

• Summary of findings
• Acknowledgements
• Introduction
• Scenario One: A global, low-cost network thrives
• Scenario Two: English displaces other languages
• Scenario Three: Autonomous technology is a problem
• Scenario Four: Transparency trumps privacy issues
• Scenario Five: Virtual reality brings mixed results
• Scenario Six: The internet opens access and blurs boundaries
• Scenario Seven: Some Luddites will commit terror acts
• World Priorities: Ranking priorities for global development
• Reflections
• Methodology
• Brief biographies of a segment of respondents

（参照）
＞「The Future of the Internet」（*pdf）　--Pew Internet2005.01.09--

追って，summary訳をupします。

NETRATING社のSEシェア調査

［最初に］
米国でのサーチエンジンのシェア調査は複数ありますが，とりあえず当ブログではNIELSEN//NetRatingsのものと，Pew Internetのもの，ComScoreのもの等を追いかけています。

---

NIELSEN//NetRatingsの最新の調査結果では，9月期の米国におけるサーチエンジン利用シェアでは，Googleが50％を押さえた結果となりました。

＞「NIELSEN//NETRATINGS ANNOUNCES SEPTEMBER U.S. SEARCH SHARE RANKINGS」（*pdf）　--NIELSEN//NetRatings2006.10.19--

結果では，Googleの検索シェアが50％（前月50.2％），Yahoo!が23.4％（同24.0％），MSNサーチが9.2％（同10.0％）となっています。
検索総数の伸びでは前月8月よりやや減少していますが，前年度と比べると，GoogleとYahoo!ではそれぞれ24%，12％の伸びとなっています。
シェアはGoogleとYahoo!の二強，しかもGoogleの強さ安定が明確になってきました。
と同時に，経年的に各社のデータをみてゆくと，「サーチエンジンでの検索数」が大幅に増加していることが目立ちます。
広告媒体としての「検索行為」が盛んにもなってきています。これからも検索行動は増えることでしょう。シェアの大きな変動は，再び訪れるのでしょうか。

ヴァーチャル・シェイクスピアワールド？

実現すると興味深い事例となりそうです。

米Indeiana universityのプロジェクトチームが，16cのロンドンを舞台に，当時の文化や言葉，シェイクスピア文学の世界に触れる，参加型ゲームにも似たヴァーチャル環境構築に着手するそうです。

＞「MacArthur Foundation grant will enable IU professors to virtually recreate the world of Shakespeare」　--IU Press Release2006.10.19--

財源は，米MacArthur Foundation（マッカーサー財団）の研究助成金，約24万ドル。プロジェクトの代表は，情報通信（Department of Telecommunications）学科の准教授Edward Castronova氏ですが，プロジェクトには英米文学の教員のみならず，音楽，教育，情報科学分野の研究者も参加し，本格的なものとなるようです。

ゲームとしてのヴァーチャル世界はかなり広がりましたが，これを研究・教育のツールとしてどこまで発展させられるか。ちょっと楽しみでもあります。

デジタルアーカイブポータルに一橋大コンテンツ追加

国立国会図書館（NDL）が提供している，デジタルアーカイブコンテンツのポータルサイト，「デジタル・アーカイブ・ポータル」（NDL-DAP）で検索可能なコンテンツ群に，一橋大学による「一橋ディジタルアーカイヴス」のコンテンツが追加されました。

＞「10月13日、「一橋大学デジタルアーカイブ」を検索対象に追加」　--NDL-DAPお知らせ2006.10.17--

　＞「NDLデジタル・アーカイブ・ポータル」サイトへ

（参照）
　＞「一橋デジタルアーカイヴス」サイトへ

NDL-DAPで検索可能となったコンテンツは，以下の通り。
・一橋大学の発行する研究紀要の論文情報等のうち、一次情報のある（デジタル化されている）もの
・戦前期アジア諸国写真コレクション
・井藤半彌旧蔵ドイツ紙幣等コレクション
・附属図書館所在肖像画等コレクション

NDL-DAPとしては，初めての「機関リポジトリ」を対象としたコンテンツ追加ではないでしょうか。
これを機会に，NDL-DAPで多くの機関リポジトリ・コンテンツが検索可能になればいいな…と思います。

gooラボ「評判クラウド」開始

検索結果に対する「評判」は，参考になりますね。

各種検索システムなどの実験提供を行っているgooラボが，検索キーワードに対するブログ等での「評判」についての結果を合わせて表示するシステム「評判クラウド」の提供を開始しています。

＞「評判クラウド」サイトへ　--gooラボ2006.10.02提供開始--

＞「あの言葉はどう語られている？　みんなの評判が見える「評判クラウド」」　--gooヘルプ2006.10.13--

システムとしては，検索キーワードとして入力した語句に対するブログ記事の中から，「好き」「嫌い」「便利」「不便」「ほしい」「いらない」等の用語を用いているブログ記事を抽出し，「評判」として表示させています。

ある種のデータベース等では，別タグ（インデックス）を用いての「タグクラウド」などの形で提供しているものもありますね。基本的にはインバーテッド・ファイルの形です。
gooの評判クラウドは，ブログ内での語句の抽出，という形ですので，別ファイルを構成する必要はありませんが，問題は抽出に用いられる用語の選定と，「評判」としての解釈でしょうか。

“利活用”についての結果が気になります。

goo動画検索機能，強化

ウェブ上の動画検索サービス，「goo画像・動画・音楽検索」において，検索対象が強化拡充され，検索可能な動画番組数を従来の2倍以上とし，ストリーミング配信やFlash形態の動画を含めて検索対象としました。

＞「「goo」で動画検索サービスの機能強化について～検索対象となる動画番組数が約2倍に、無料番組も充実～」　--goo2006.10.05--

新たに検索対象に含まれたのは，USEN提供のGyaOや，角川系のMovieWalkerの動画配信など。
複数の動画配信サイトを対象に，動画検索結果を一括検索・一覧表示させるのは，国内ポータルでは初めてとなります。
検索結果では，その配信動画が有料か無料か，配信元がどこか，配信期間（日時）などについても表示され，同じ動画であっても利用者が選んで観ることが可能となります。

ブロードバンド化に伴い，動画配信もかなり一般化してきました。これからも同様の検索サービスが拡充されてゆくでしょうか。

新聞購読者数が大幅に増加

ある意味興味深い結果です。

北米の新聞業界団体Newspaper Association of America（NAA)の調査によると，新聞サイトの購読者数が前年比で31％増加し，特に若年層を中心にウェブサイト（オンライン新聞）の読者が増加し，結果的にWeb媒体と紙媒体双方を合わせた新聞購読者数の増加に結びついているそうです。

＞「NEWSPAPER WEB SITES EXPAND REACH OF TOTAL NEWSPAPER AUDIENCE, ACCORDING TO LATEST NEWSPAPER AUDIENCE DATABASE」（*英文）　--NAA PressRelease2006.10.04--

（報道記事）
＞「前年比3割増――米新聞サイト、若者中心に購読者伸ばす」　--ITmediaニュース2006.10.05--

オンライン新聞が盛んとなり，紙媒体新聞の衰退が心配されましたが，一方で若年層という新しいターゲットを広げることに繋がったということでしょうか。
実際に紙媒体購読者数がどのように変化したのかは分かりませんが，全体としての“新聞メディアの利用者”の増加は間違いないようです。

Yahoo!検索に，フィルタリング機能

ようやくと言うべきなのでしょうか？
著名検索エンジン，Yahoo!検索において，成人向けウェブサイトなどをブロックする「アダルト・フィルタ」機能と，Yahoo!IDで未ログインの場合などに自動的に「アダルト・フィルタ」を高に設定する「チャイルド・ロック」機能が，9/27付けで実装されていました。

＞「アダルトフィルタ、チャイルドロック機能が追加に」　--Yahoo!検索スタッフblog2006.09.27--

　＞「Yahoo!ヘルプ「アダルトフィルタ、チャイルドロックについて」」

今までも画像やビデオ検索においては，アダルトフィルタ機能がありましたが，今回はウェブテキストデータも対象となっています。
設定は「検索基本設定」から指定し，Yahoo!IDを持っていれば設定を保存することも可能です。

“日常的に利用する検索エンジン”としての国内シェアの高さを考えると，必要不可欠な機能なのかも知れませんね。
正直，日常Yahoo!検索をあまり使っていないので気付くのが遅れました…

日本のメディア芸術100選

正式発表。

文化庁が，今年7月～8月にかけてアンケートによる選定を行っておりました，「日本のメディア芸術100選」の結果発表がありました。

＞「日本のメディア芸術100選」サイトへ

部門別の結果と一覧

■アート部門

1位：「太陽の塔」

2位：「明和電機ライブパフォーマンス」

3位：「魚器シリーズ」（明和電機）

＞「アート部門」詳細へ

■エンターテイメント部門

1位：「やわらか戦車」（ラレコ）

2位：「ピタゴラスイッチ」

3位：「スーパーマリオブラザーズ」

＞「エンターテイメント部門」詳細へ

■アニメーション部門

1位：「新世紀エヴァンゲリオン」

2位：「風の谷のナウシカ」

3位：「天空の城ラピュタ」

＞「アニメーション部門」詳細へ

■マンガ部門

1位：「スラムダンク」

2位：「ジョジョの奇妙な冒険」

3位：「ドラゴンボール」

＞「マンガ部門」詳細へ

細かな順位はさておき。
とりあえず目に付いたのが，アート部門における明和電機と，アニメーション部門における宮崎駿氏の強さ。
むべなるかな。
自分が投票したものは，全て古い年代だったためか，ほとんどランクインせず…TOP10にランクインしたのは太陽の塔くらい。ちょっと悲しいですね。“流行り”のファン投票のようで。

この企画自体は，文化庁メディア芸術祭10周年記念企画となっており，来年2007年1月21日から国立新美術館で開催される「メディア芸術祭10周年企画展」で，紹介される予定です。
企画展，壮観でしょうね。

（報道記事）
＞「日本の代表アニメ「エヴァンゲリオン」…芸術１００選」　--読売新聞2006.10.03--

“続きを検索する”のは3割

意外と多い…と思いました。

最近のTV-CMで増えてきているパターンに，“この続きは○○で”という形で，より詳細なCM内容をウェブ上で提供するものがあります。
有名なものとしては，様々なシチュエーションでのカード選択肢を選ぶライフカードのCMや，出演者のキャラを活かした富士通FMVシリーズのCMなどがあります。

インターネットコムとgooリサーチによる調査では，
CM視聴者の内，これらの「続き」を実際に検索する割合が3割に及ぶことが分かったそうです。

＞「CM 視聴者の3割が実際に検索、最近流行の「○○で検索してください」」　--インターネットコム2006.10.03--

調査では，このタイプのCMを見たことがある人が約52％で，内「実際にCM中で提示されたキーワードを用いて検索した」という割合が，約31％に及びました。
その理由としては，「CM の詳細な内容が知りたい」「続きが気になったから」というものが最も多く，全体の7割を占めるそうですが，中には“実際にそのキーワードで企業のサイトが検索結果に表示されるか気になったから”という理由（5.71％）という回答者もあるようです。（ちなみに私はこのパターンで，いつも検索しています。当たり前ですが，SE毎で検索結果表示順位が違うことが面白いですね）

新しいタイプのCM手法として，定着してゆくでしょうか。視聴者の3割，という数字は，決して無視できない値だとも思います。

総務省関係の各種情報源

総務省が発表した，幾つかのICT関連情報源をまとめて3件。

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■行政情報化の推進状況調査■
総務省地方行政局による「地方自治情報管理概要［地方公共団体における行政情報化の推進状況調査（平成18年4月1日現在）等の取りまとめ結果」が，Web公開されています。

＞「地方自治情報管理概要［地方公共団体における行政情報化の推進状況調査（平成18年4月1日現在）等の取りまとめ結果」　--総務省2006.09.28--

　＞「地方自治情報管理概要」（*pdf）

目次

• はじめに
• 第1章　行政情報化の推進状況
  • 第1節　電子自治体の推進状況
  • 第2節 電子自治体の推進体制の整備状況
  • 第3節　今後の取組


• 第2章　電子自治体の現況
  • 第1節　電子自治体の現況
    1. 電子自治体の推進体制の整備
    2. CIO（情報統括責任者）の任命
    3. ネットワーク管理者又はCIO補佐官の任命
    4. 電子自治体構築計画の策定等
    5. 情報化についての職員の教育・研修
  • 第2節　行政サービスの向上
    1. ホームページの開設
    2. 行政手続のオンライン化の推進状況
    3. 議会の電子化
    4. 住民の利用率・評価
  • 第3節　業務システムの共同化
    1. 都道府県を中心とした共同化（共同アウトソーシング）
    2. 情報システムの最適化
    3. ＩＴ調達の適正化
  • 第4節　情報セキュリティ対策の実施
    1. 情報セキュリティポリシーの策定
    2. 情報セキュリティ対策の実施
    3. ウィルス対策の実施
    4. 情報セキュリティ監査の実施
  • 第5節　電子自治体の基盤の整備
    1. 機器構成及び機器の整備
    2. 電算処理システムの導入
    3. 庁内ＬＡＮの整備
  • 第6節　行政情報化推進に関する職員・経費
  • 第7節　地理情報システム（GIS）の整備
    1. 統合型地理情報システム（統合型GIS）の整備
    2. 個別型地理情報システム（個別型GIS）の整備
    3. GISの整備及び活用状況
    4. 台帳の電子化


• 第3章　個人情報保護対策
  • 第1節　条例制定団体の状況
  • 第2節　条例の規定内容等
  • 第3節　個人情報保護に関する体制整備等
• 凡例
• 参考１　電子自治体に関する主要な指標の推移
• 参考２　電子自治体に関する近年の取組（推移）

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■テレコム競争政策ポータルサイト，開設■
電気通信事業分野における競争関係やそのルールの透明性の確保のため，同分野における競争政策等に関する情報へのアクセス手段の提供を目的とした，新しいポータルサイトが開設されました。

＞「「テレコム競争政策ポータルサイト」の開設」　--総務省2006.09.29--

　＞「テレコム競争政策ポータルサイト」へ

「新競争促進プログラム2010」関係の情報など，関連情報へのリンクが，「市場」「法制度」「競争政策」「申請・報告手続」などのカテゴリ別に整理されています。

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■「情報通信産業の経済動向報告（2006年第2四半期）」公表
今年第２四半期分の報告が公開されています。

＞「「情報通信産業の経済動向報告（2006年第2四半期）」の公表」　--総務省2006.09.28--

　＞「同・概要」（*pdf）
　＞「同・情報通信産業の経済動向報告」（*pdf）

Google Book Searchにスペインの大学図書館参加

Google Book Searchに，ヨーロッパからは英国のオックスフォード大に次ぎ2つめの参加館として，スペインのUniversity Complutense of Madrid（マドリード・コンプルテンセ大）が加わることになったそうです。

＞「University Complutense of Madrid and Google to Make Hundreds of Thousands of Books Available Online」（*英文）　--Google Press Center2006.09.26--

　＞「Universidad Complutense de Madrid」サイトへ（*スペイン語）
　＞「同大図書館」サイトへ
　＞「同大OPAC」

同大学図書館はスペインでも有数の規模を誇る図書館ですので，スペイン語資料の大幅な増加が望めそうです。英語のみならず多国語での提供が進む事になるでしょうか。
特に米国内ではスペイン語ユーザも多いことですし，展開が楽しみでもありますね。

「学校における教育の情報化の実態調査」データ追加

文部科学省が行った，平成17年度における学校教育における情報化の実態に関する調査結果のうち，市町村別のデータが追加公開されていました。

＞「学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果（追加）」　--文部科学省2006.08.25--

　＞「市町村（設置者）別「コンピューターの設置状況」及び「インターネット接続状況」」

　＞「市町村（設置者）別「教員のコンピューター活用等の実態」」

データは，都道府県ごとに各市町村の数値が，［全体］［小学校］［中学校］［高等学校・盲・ろう・養護学校］別に，PDF形式とEXCEL形式で提供されています。

とりあえず山形県のデータだけを見ますと

「市区町村（設置者）別「コンピュータの設置状況」及び「インターネット接続状況」の実態（合計）」

県立学校全体での教育用コンピュータ平均台数：74.2台

県立学校全体での教育用コンピュータ1台あたりの児童生徒数：6.5人

県立学校全体での普通教室のLAN整備率：81.2％

教育用コンピュータ平均台数の市町村TOP3：1)庄内町（43.8台），2)三川町（39.8台），3)高畠町（36.9台）

教育用コンピュータ1台あたり児童生徒数の市町村TOP3：1)鮭川村（3.1人），2)西川町（3.4人），3)真室川町（3.5人）

「市区町村（設置者）別「教員のコンピュータ活用等の実態」（合計）」

県立学校全体でのコンピュータで指導できる教員割合：63.7％

コンピュータで指導できる教員割合の市町村TOP3：1)大江町（97.3％），2)鮭川村（96.9％），3)西川町（93.8％）

などとなっています。

各学校数や生徒数のばらつき，教科内容等にも差がありますので，一概には言えませんが，意外と都市部で数値が低くなっています。
特に，山形市は平均PC設置数が32.2台，1台あたり児童生徒数12.9人，普通教室のLAN整備率は4.5％，と低い値になっています。（全体的に「市部」での数値が低くはなっていますが）

簡単に進む整備計画でもなく，また教員のスキルを向上させる事も，一朝一夕には行きませんが，少しずつ値を上げてゆきたいものですね。

（参照）
＞「学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果」　--文部科学省2006.7.25--

NYT紙，創刊号以来の全記事をweb公開

これはありがたい。

NewYork Times紙が，9/20付けで1851年の創刊以来の全記事のオンライン公開を開始しました。

＞「The New York Times Archive Dating Back to 1851 Now Available Online; TimesSelect Subscribers to Have Full Access to Newspaper's Extensive Trove of News Articles and Features Even Birth and Social Announcements」（*英文）　--NewYorkTimesCompany PressRelease2006.09.20--

検索は，New York Timesのサイト上部から，全文キーワード検索が可能です。その後のAdvancedの選択で，[Headline]［Author］のフィールド指定，および年代限定が可能となっています。
検索および閲覧が可能なデータとしては，1851年～1981年までのデータは，「NYT Archive 1951-1980」を選択し検索，閲覧はPDFで，1981年以降については，「NYT Archive since 1981」を選択し検索，閲覧はweb（html）となっています。

検索自体は無料で行うことができ，記事タイトルと最初の1パラグラフが閲覧可能です。全記事の閲覧およびダウンロードについては，1記事あたり$4.95となっています。

ただ，TimesSelect加入者は，無料で閲覧可能です。年会費が$49.95ですので，10記事以上見るならばこちらがお得ですね。

（参照）
＞「Times Select」サイトへ

オンライン新聞や新聞記事データベースは多々あれど，遡及検索を無料で出来るものは随分少なくなりました。
そんな中でのNYT紙のこのニュースはありがたいです。

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当初記事で，1980年代以前と以後を逆に記述する間違いがありました。ご指摘をうけ，訂正しました。
なお，会員の閲覧（DL）ですが，月$7.95で100記事まで（超過毎に8¢）のものもあります。年会費$49.95では1,200記事まで無料で，超過毎に4¢が課金されるようです。
また検索の画面ですが，この画面でも可能です。

「Minds」の紹介記事

「モノ」自体は今更ですが。

今日9/22付けの読売新聞ウェブ版記事で，医療情報サービスデータベース「Minds」の紹介記事が掲載されていました。

＞「「診療指針」ネット図書館」　--読売新聞（最新医療カテゴリ）2006.09.22--

　＞「医療情報サービス【Minds】」サイトへ

Minds自体は，平成15年度から試験公開されているもので，日本医療機能評価機構が実施する医療情報サービスです。

記事では，“医師が診療をする際の目安となる診療指針は、患者や家族が病気の理解を深める役に立つ”という立場で，一般利用者としての活用法などについて紹介しています。

図書館現場で，医療情報に対する利用者要求も多い中，このような「専門家による選定をうけた」情報の提供およびIRサービス（レフェラルサービス）が大切なの